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当地出身の医師と医学生に向けた故郷からのメッセ-ジ
飯伊包括医療協議会 会長 唐沢弘文
医師等確保対策委員会 委員長 椎名一雄
 当地出身の医師及び医学生の皆様、いかがお過ごしでしょうか。昨年の東日本大震災から早や1年が過ぎようとしています。被災された方々は、失ったものは大変多く、悲しみもさぞかし深かったことと思われます。自然界はなぜこのような戒めを人間社会に与えるのでしょうか。何か気付かせたい教訓があるようにも思われます。絆、ふるさとへの思い、家族愛等、現代の日本が失いかけていた大切なものを思い起こしてくれました。日本国民の災害に対する冷静な対応と復興に向けた強い意識は常に世界から高い評価を受けています。必ず、さらに強くなって復活するでしょう。また、そうあってほしいと願っています。
 一方、ひとたび医療界に目を転じると、医療、殊に地方の医療は崩壊が進んでおります。国が目指した地域医療の一極集中化が確実に進んでおり、拠点病院は患者が集まりすぎて疲弊し、それ以外の病院と診療所は患者の減少と医師の減少、看護師など医療スタッフの補充に頭を痛めています。診療科によっては夜間・休日の診療体制維持に苦労しています。二次救急を担う病院群輪番制度においても拠点病院の負担が増しています。
 私が働く産婦人科に例を取れば、当地域で過去に13件あった医療機関が、今は6件に減り、出産を扱う医療機関は昨年より2件のみとなりました。当地域の年間出産総数約1600件のうち市立病院(産科医5人)が1200件強を、当院(産科医1人)が400件弱を扱っています(図1)。
 市立病院では外来妊婦健診数の急増に対し、助産師健診、臨床検査技師による超音波健診、近隣の産婦人科診療所での健診依頼(セミオープンシステム)などの工夫を行い、倍増した出産に対応しています。一時は市立病院産科医の減少により、分娩制限(里帰り出産制限)も行いました。
 大病院への出産集約は帝王切開の増加に繫がり、地域の出産数減少が危惧されます。正常な出産を増やすため、もう1~2施設、ローリスクな出産を扱う産科医療機関が現れることが望まれます。しかし、全国で産婦人科医は減っており、さらに出産を扱う産科医の数は少なく、状況は厳しい限りです(図.2)。
 さて、飯伊包括医療協議会では平成22年8月、医師・看護師など医療従事者の育成、確保のため地域行政・関係する機関・団体と協力して、地域医療の充実に資することを目的に「医師等確保対策委員会」を創設しました。昨年4月には、1医療圏では初の試みとなる医師・看護職就職ガイダンスを開催、11医療機関が参加し、80人を超える就職希望者が来場され、成功裡に終えることができました(図3)。今年も、4月28日(土曜日)午後2時から午後4時まで飯田女子短期大学敷地内にある「地域交響館」において、第2回就職ガイダンスを開催する予定です。当地域に就職を希望される方は是非都合をつけてご来場ください。また、飯田医師会ホ-ムペ-ジ(当ホームページ)内に医師確保対策委員会のサイトが公開されています。お時間のあるとき、是非ご覧ください。当地出身医師と医学生のためのドクタ-デ-タバンクには現在50名の方が登録されています。近い将来、当地医療機関就職のお手伝いができることを目指して、さらに登録者を募集しております。医師を志した熱くたぎる思いを、この故郷で開花していただけるよう願ってやみません。

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